京葉ガス RECRUITING INFORMATION

RECRUIT
採用FAQ

FAQ(よくあるご質問)

  • Q.

    選考方法について詳しく教えてください。

    A. こちらのページでお知らせしています。
  • Q.

    選考に当たって、県外出身者は不利になるのでしょうか?

    A. 不利になることは全くありません。
    独身寮や社宅もありますので、千葉県出身以外の方が安心して仕事ができる環境を整えております。
  • Q.

    京葉ガスの強みは何ですか?他社との違いを教えてください。

    A. 京葉ガスの強みは、約100年に亘り培ってきた信頼と安心感です。今後は、培ってきた基盤をもとにエネルギー事業だけではなく、お客さまの暮らしをより良くする新規サービスを提供し、地域の発展に貢献することを目指しております。また、供給エリアがコンパクトなため、営業面・保安面ですぐにお客さまのもとへ駆けつけることができる、お客さまにとって身近な存在であることも強みの一つです。
    働く上での特徴としては、社員数が多すぎず少なすぎずといった点から、若手から裁量権の大きい仕事を任せてもらえます。また、社員自らが新規事業を提案することを推奨しており、若手のチャレンジを後押しする風土があります。
  • Q.

    新規事業とはどのようなことを行っていますか?

    A. 京葉ガスでは、総合生活産業事業者として、お客さまの身の回りの課題解決を目指しております。具体的には、ハウスクリーニング事業やシニアライフサポートサービスを開始、またグループ会社ではリフォーム事業や介護事業を行っております。また、社員が新規事業を提案する制度を設けており、社員一丸となって新しい価値の創出に取り組んでおります。
    新規事業についてはこちら
  • Q.

    どのような雰囲気ですか?

    A. 和気あいあいとチームでサポートし合う雰囲気があります。また、それだけではなく、自由化に伴いより一層、何か新しい施策にチャレンジしていこう、既存の業務を効率化していこうといった社員全体で会社を良くしていこうとする雰囲気があります。
  • Q.

    入社後の配置に関して、本人の希望は聞いてもらえるのでしょうか?
    また、人事異動はどのくらいの周期で行われるのでしょうか?

    A. 新入社員は、入社後3ヶ月間の見習期間を経て、7月に本採用・本配属となります。この際の配属先については、本人の希望も参考に、各人の個性・適性、さらには各部署の人員計画といったものを総合的に判断して決定されます。
    人事異動については、個人差はありますが、概ね5年に1度ぐらいの割合で行われています。異動先についても、本配属の時と同様に総合的な判断に基づき決定されており、効果的なキャリア形成ができるようになっています。
    また、自己申告制度により、異動希望の有無を会社に申告することができます。
  • Q.

    理系出身の先輩方は、どのような職場で働いているのでしょうか?

    A. ガスの供給に関するセクションはもとより、営業部門や支援部門においても技術的な知識や数理計算を必要とする業務は数多く、理系出身者の活躍の場は広範囲にわたっています。
  • Q.

    教育制度について詳しく教えてください。

    A. 新入社員教育として、まずは講義や実習を通してガスに関する基礎知識を学びます。3ヶ月間の見習期間が終わると本配属となります。定期的に開催されるoff-JT、職場でのOJTはもとより、随時開催される『選択型研修』には誰でも自由に参加でき、専門的、実務的な知識を身につけることができます。
    また、社外セミナーへの参加や通信教育の受講などの支援制度もあり、教育体制は万全です。
    こちらのページもご覧ください。
  • Q.

    ガスやエネルギーの知識が全くありませんが大丈夫でしょうか?

    A. 全く問題ありません。
    入社後の研修体系がしっかりと整っているため、研修時に業務に必要な知識を学ぶことができます。
  • Q.

    入社する前に、取得しておいた方が良い資格などはありますか?

    A. 特にありません。
    入社後になりますが、理系出身者は「ガス主任技術者」や「管工事施工管理技士」「エネルギー管理士」「電気主任技術者」、また、文系出身者は「社会保険労務士」や「宅地建物取引士」「衛生管理者」などの資格取得を目指す方が多いようです。
  • Q.

    寮や社宅について教えてください。

    A. 独身者のために独身寮を、また既婚者のために供給エリア内に社宅を用意し、一定の要件を満たせば入居することが可能です。
    また、住宅施策として、社内住宅融資制度も充実しており、転勤がないことからも社員の持ち家率は高い傾向にあります。
    こちらのページもご覧ください。
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